位置情報データとIPアドレスの紐付き

位置情報とは

新型コロナウィルス(COVID-19)の感染拡大により、人々の移動状況がニュースで話題となっています。

これは位置情報データの解析によるもので、インターネットを通じて得られる位置情報には下記のような種類があります。

・GPS(全地球測位システム)
・Wi-Fi
・キャリアの基地局
・ビーコンによる通信
・SNSの位置情報に関する投稿
・地名に関する検索
・IPアドレスからの分析

今回は、このような位置情報データがどのように利用されているかを簡単に解説しつつ、その中で特に「IPアドレスと位置情報の関係性」についてを解説します。

位置情報の利用用途

位置情報の使われ方には大きく4つあります。

一つ目は、スマホアプリやウェブサービスの機能を利用するためにユーザー自身の位置情報データが使われるケースです。地図アプリのルート案内や天気アプリ、SNS、写真に紐づく位置情報、Geolocation Technology社が提供するLPO (Landing Page Optimization:ランディングページ最適化)サービス「エリアターゲテイング」がそれにあたります。

二つ目は、ユーザー以外の事業者が宣伝や広告のためにユーザーの位置情報へ情報発信するケース。コンビニや自動販売機に近づいた際に出るポップアップやジオターゲティング広告がこれに当てはまります。

三つ目は、得られた複数の位置情報データを分析し、利用サービスの改善や渋滞情報の提供を通じて間接的に提供されるケースです。地図アプリ上で混雑状況が確認できる機能も位置情報データの利用された結果によるものです。

最後に四つ目は、アプリやサービスと別のところで、位置情報統計データが使われる場合です。しばしば、分布やランキング、シェア率などで公開され、「統計処理データ」としての使われ方をします。商圏分析やキャンペーンの集客状況の確認などに利用されています。近頃のニュースで報道されるような、コロナ渦の首都圏への移動データの分析もこの4つ目にあたります。

 

IPアドレスと位置情報の関係性

IPアドレスに紐づく位置情報は、広告配信の材料やアクセスIPからのエリア分析などに利用されますが、今回は「エリアターゲティング」について解説したいと思います。

エリアターゲティングとはアクセスユーザの位置(エリア)情報を判定し、Webサイト上のコンテンツを切り替えたり、インターネット広告の配信対象を絞り込んだりなど、ユーザごとに最適な情報を発信することで離脱率の改善やユーザビリティーの向上につながる手法のことです。Geolocation Technology社が提供する「どこどこJP」を利用することで実現できます。

IPアドレスの強みは、「アクセスユーザすべてに位置情報を付与できる」という網羅性の高さ。IPアドレスは様々な端末がインターネットに接続するときに必ず付与されるものであり、どこどこJPではすべてのIPアドレスに国もしくは都道府県、市区町村のいずれかの位置情報が必ず付与されています。そのため、CookieやGPSとは違い位置情報の取得を許諾を得ずに位置情報を取得することができます。

その一方で携帯電話回線で接続されたIPアドレスはすべてエリアを限定しない形で管理されているため、どこどこJPではすべて「東京」判定となってしまう弱みがありました。しかし、2019年からGPSとどこどこJPを組み合わせ、双方の弱みを補完し合った「Geolocation API」のスクリプト提供をスタート。スマホユーザーにも対応を進めています。コロナウィルスの影響で自宅からインターネットを接続する人が増えている昨今。注目を集まているサービスです。

 

まとめ

・インターネットを通じた位置情報の取得にはGPSやWi-Fi、IPアドレスなどがある
・位置情報の活用は、利用者の利便性を高めたり、広告に利用されている。
・エリアターゲティングはIPアドレスからユーザーの位置情報等を取得し、それに合わせてコンテンツを最適化するサービスである。
・位置情報は、コロナウィルスによって注目を集めている。